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日本海精錬株式会社

  • プラントメンテナンス(設備管理責任者)
  • 京都府
  • 550万円~700万円

限りある資源を未来へ繋ぐ。使用済みバッテリーをリサイクルし、高純度の鉛を国内外へ供給することで資源循環型社会に貢献しています。新工場増設など成長フェーズにあるなかで、さらなる安定稼働を目指すべく、設備管理の中核を担う責任者を募集します。

この企業の魅力・特徴 features

強み

使用済みバッテリーをリサイクルして「高純度の鉛」を製造する、鉛資源の二次精錬及び販売事業を展開。限りある鉛資源を無駄にしない仕組みを構築し、国内外へ供給することで循環型社会の実現に貢献しています。

成長
戦略

業績好調を背景に、新工場の増設や積極的な設備投資、物流体制の見直しなどを推進しています。事業拡大に向けた次のステップに進んでおり、組織と共に成長していける環境です。

求める
人材に
ついて

今回は単なる保全担当ではなく、設備管理の中核を担う責任者を募集します。社長との距離も近く提案が反映されやすい環境で、裁量を持って設備の安定稼働率向上や、トラブルの未然防止体制の構築をリードできるポジションです。

求人情報 job info

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募集職種・ポジション プラントメンテナンス(設備管理責任者)
職種分類 技術系(建築・設備・土木・プラント) > プラントエンジニアリング
仕事内容 (雇入れ直後)
本社工場の設備管理責任者として、安定稼働に向けた取り組みを推進するポジションです。設備の安定稼働率向上、トラブル未然防止体制の構築、設備投資の最適化、技術継承体制の構築と改善を目指していただきます。単なる保全担当ではなく、設備管理の中核を担う責任者としての役割を想定しています。

【日常の業務内容】
■鉛の精錬工場における設備保守・維持管理
■水処理設備の点検・管理
■建屋・付帯設備の維持管理
■新規設備導入時の仕様検討・試験対応
■協力会社マネジメント、工程調整
■設備更新計画の立案、推進
■トラブル発生時の指揮対応(緊急時) など

(変更の範囲)
会社の定める業務全般

月給:39万円~50万円
【月給内訳】
■基本給:28.5万円~36.3万円
■固定残業手当:月38時間分として10.7万円~13.6万円を支給
※上記を超過する時間外労働分は追加で支給

■昇給:年1回
■賞与:年2回
想定年収 550万円~700万円
募集背景 事業拡大に向けた体制強化
求める人物・スキル・経験 【必須要件】
■製造工場設備の保全・メンテナンス経験
■第二種電気工事士以上の資格
■普通自動車運転免許
■高卒以上

【歓迎要件】
■製造ライン導入の経験
■大気・水処理設備の管理経験
雇用形態 正社員
勤務地 <雇入れ直後>京都府舞鶴市字平小字小浦1595<変更の範囲>会社が定める国内外の全拠点
勤務時間(就業時間) 8:00~17:00(休憩時間60分)
※変形労働時間制(1ヶ月単位)
時間外労働:有り
契約期間 期間の定めなし
試用期間 6ヶ月(条件変更なし)
休日・休暇 ■週休二日制(土日祝)
※会社カレンダーによる(基本土日休み。機械のトラブルなどで出勤の可能性)
■年末年始休暇
■夏期休暇
■年次有給休暇
■慶弔休暇

【年間休日】
104日以上
待遇・福利厚生・加入保険 ■社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険)
■会員制リゾートホテル優待宿泊制度
■企業型確定拠出年金制度あり
■定年制(65歳まで/再雇用なし)

【受動喫煙対策】
屋内禁煙
手当など ■通勤交通費支給(会社規定に準ずる)※マイカー:非課税限度額内、公共交通機関:上限月2万円

企業情報 company info

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企業名 日本海精錬株式会社
業種・業界 メーカー > メーカー(化学・素材)
都道府県 京都府
市区町村 舞鶴市
設立年 1983年7月
資本金 1,000万円
売上 -
従業員数 40名
URL https://www.sjr.co.jp/
主要取引先 -

会社概要

1983年設立、鉛資源の二次精錬および販売を手がける非鉄金属メーカーです。使用済みバッテリーを回収し、解体・分別・精錬を経て、高純度の鉛(三号鉛、再生電気鉛 99.999%Pbなど)として再生させるリサイクル事業を展開。限りある資源を有効活用し、国内外へ供給することで循環型社会に貢献しています。

会社の強み

資源循環型社会に不可欠な、リサイクル事業を基盤としている点に強みがあります。現在は新工場の増設を計画するなど、積極的な設備投資で成長を続けています。また、社長との距離が近く、提案が反映されやすい風通しの良い社風も根付いています。意思決定が速く、組織づくりにも関われる環境で、主体的に事業を推進できます。

今後の展開

近未来を想像させるような会社を目指し、現在はスマート工場化やIoTによる情報管理などのDXを推進しています。また物流体制の見直しや新設ポジションの導入など、生産力の強化を積極的に進めています。