株式会社荒井製作所
  • 経理
  • 茨城県
  • 400万円~650万円 ※選考を通じて上下する可能性有り

輸送機器用ゴムシール部品やOA機器部品などの開発・製造・販売を主に手掛ける荒井製作所。国内外の大手メーカーを取引先に有するグローバル企業にて、予算・決算業務や資金調達・運用など経理・財務関連業務に携わり、円滑な事業運営を内部から支えていただきます。

この企業の魅力・特徴 features

強み

多様な素材を組み合わせ、高い耐熱性・耐摩耗性などを実現するオイルシールやあらゆる種類の合成ゴムを用いたO-リングほか、二輪・四輪車および運輸機器分野を中心に数多くの製品を提供する。また、F1・WRC・モトGPなど、世界のレースシーンへの飽くなき挑戦により新たな技術開発・製品開発にも積極的に取り組んでいる。

成長
戦略

社是「常により優れた製品を創り時代の要求に応える。」のもと、既存製品の品質向上に取り組むのはもとより、新素材・新技術を使用した製品開発にも注力し、販路・事業領域の拡大を図る。また、経理業務の経験を有する即戦力人材の採用により、事業運営を支える組織体制、および経営基盤の強化を推進し、企業の発展へと繋げていく。

求める
人材に
ついて

スケジュールに従って、正確かつ効率的に業務を進めることができる方。周囲とコミュニケーションを図りながら、これまで培ってきた経験や知識を活かすとともに、自身のスキルアップを目指す向上心をもって経理部門業務に取り組み、内部より円滑な事業運営を支え、企業の更なる成長に貢献いただきたい。

求人情報 job info

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募集職種・ポジション 経理
職種分類 管理部門系 > 経理
仕事内容 下記の業務から、経験や強みに応じてお任せします。
■予算・決算関連業務
■税務関連業務
■経理帳簿、附属書類の記帳・作成・保管
■売掛金などの債権、買掛金などの債務関連業務
■棚卸資産・固定資産の経理関連業務
■資金調達・運用、金融商品によるリスクヘッジ関連業務
■現金預金の出納・保管、株式・手形など有価証券関連業務
■貸付金などの債権、借入金などの債務関連業務
■グループ会社の決算、資金調達・管理関連業務
■連結決算関連業務
■経理・財務に付随する業務
※業務は他の経理担当者と分担して行うため、すべてをご担当いただくわけではありません。
想定年収 400万円~650万円 ※選考を通じて上下する可能性有り
募集背景 退職に伴う欠員を見据えた人材確保
求める人物・スキル・経験 ■経理業務の経験
■日商簿記検定試験2級以上
■語学力:英語(読み書き ※メールのやり取りが可能な方)
雇用形態 正社員
勤務地 茨城県つくばみらい市(つくば事業所)
勤務時間(就業時間) 8:30~17:30(休憩時間60分)
時間外労働:有り(月平均10時間程度)
契約期間 期間の定め無し
試用期間 6ヶ月(条件変更無し)
休日・休暇 年間休日124日 完全週休2日制(土日祝日/企業カレンダー有り)、特別休暇、夏季休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、その他GW など
有給休暇(入社半年経過後10日付与)
待遇・福利厚生・加入保険 社会保険完備、昇給・賞与有り、退職金制度制度、厚生年金基金、定年(60歳)、受動喫煙対策(屋内全面禁煙)
住居手当など 通勤手当、残業手当

企業情報 company info

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企業名 株式会社荒井製作所
業種・業界 メーカー > メーカー(その他)
都道府県 東京都
市区町村 中央区
設立年 1951年
資本金 1億円
売上 -
従業員数 173名(2023年3月現在)
URL https://www.arai-net.com/
主要取引先 -

会社概要

半世紀にわたり積み重ねてきた確固たる技術と開発力で成長を続ける荒井製作所。二輪・四輪車や建設・農業機械などで使用される各種ゴム・フッ素樹脂(PTFE)製品をはじめ、OA機器用ロール、エアダンパーなど様々な高性能・高品質の製品を製造。各種機器の性能・特性の向上を実現し、幅広い業界の大手メーカーを取引先として安定した経営基盤を築き上げている。

会社の強み

運輸機器分野の部品製造で培った高度な技術力をもとに、引戸ドア用エアダンパー、複写機・プリンターといったOA機器用ロールの製造も手掛ける。中でも、OA機器用ロールはミラブル、リキッド、発砲ゴムなど特殊な新素材を使用。芯金表層にゴムを被覆したロール、最表層にPFAスリーブを被覆したロールなど、用途別に要求特性を満たす製品を提供している。

今後の展開

社是・経営理念のもと、新素材・新技術の開発や組織体制の強化、海外展開などを促進し、更なる企業の成長を目指す。また、「安全・品質・コンプライアンス」を優先課題として社員の意識向上を図り、安全な製品の提供、環境問題、人権・労働問題への対応や配慮などの取り組みを進め、持続可能な社会の実現に貢献していく。