西濃建設株式会社
  • 建築事業本部 主任~課長(経験に応じ考慮)
  • 岐阜県
  • 400万円~700万円

岐阜県を中心に、土木・建築・舗装工事を提供し、創業から80年余り数多くの実績を残してきた、県内屈指の総合建築会社。住宅から大型施設まで多岐に渡る建築を手掛ける建築事業本部にて、工程進捗・品質・安全・予算など、施工全般の管理業務をお任せします。

この企業の魅力・特徴 features

強み

官公庁施設、医療福祉施設などの大型施設から、一般住宅の新築・リフォーム、ディベロッパー事業まで建築に関するあらゆる事業に精通。豊富な経験と実績から品質を落とさずに予算を削減し、高いコストパフォーマンスと工期短縮の提案で長年にわたり信頼を重ねている。

成長
戦略

豊富な経験や資格を有するプロ人材の起用により、組織の基盤固めを行い、受注案件増加や新規事業に対応できる、厚みのある組織体制を構築する。建築業界の動向や、社会情勢の変化に意識を向け、変化に対応できる会社づくりを目指す。

求める
人材に
ついて

「お客様の満足があってこそ企業は発展する」を基本理念とする会社の想いに共感し、顧客に喜んでもらえることを第一に考え、情熱をもって業務を遂行できる方。ご自身の施工管理に関する知識や経験を発揮し、現場の安全とスムーズな工事完工に取り組んでいただきます。

代表からのメッセージ message

代表取締役社長 笹田 哲夫の写真

代表取締役社長 笹田 哲夫

西濃建設は昭和21年に西濃木工製作所として設立し、平成27年に70周年を迎えさせて頂きました。私たちは「お客様の満足があってこそ企業は発展する」を基本理念に社業を発展させてきました。
当社は70年余りの経験と実績で培った高い技術力とノウハウでお客様への貢献はもとより、環境へ配慮した安心・安全な建設サービスの提供をしてまいります。私たち西濃建設は社是である「過去の延長線上に未来はない、常に変化に対応できる企業になる」を基礎とし、時代のニーズに応えられる企業を目指してまいります。

求人情報 job info

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募集職種・ポジション 建築事業本部 主任~課長(経験に応じ考慮)
仕事内容 建築の施工管理をお任せします
■施主(発注者)との打合せ
■施工図作成や施工図のチェック
■施工計画の策定、工程進捗状況管理、品質管理、安全管理
■資材・下請け手配 予算管理、社内検査、各種申請に関する業務
想定年収 400万円~700万円
募集背景 資格保有人材の確保による組織力強化
求める人物・スキル・経験 ■施工管理(1、2級)、電気工事施工管理技士の資格をお持ちの方
■測量丁張、写真撮影、現場管理業務の経験
■PC操作(Excel、Word、施工管理ソフト等)
■普通自動車免許
雇用形態 正社員
勤務地 岐阜県揖斐郡揖斐川町
勤務時間(就業時間) 8:00~17:00(休憩時間60分)
時間外労働:有り(月平均5~10時間程度)
契約期間 期間の定め無し
試用期間 3ヶ月(条件変更無し)
休日・休暇 年間休日108日 週休2日制(土・日・祝)、年末年始休暇、GW、夏季休暇、慶弔休暇、積立保存休暇
有給休暇、現場異動時、永年勤続リフレッシュ休暇
待遇・福利厚生・加入保険 社会保険完備、労働災害補償制度、退職金制度社有、携帯貸与、制服貸与
住居手当など 車通勤OK(駐車場完備)、社有車貸与、独身寮、従業員表彰制度
資格取得報奨金制度、社員旅行(5年毎に海外旅行)、契約リゾートホテル 他

企業情報 company info

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企業名 西濃建設株式会社
業種・業界 建設・不動産
都道府県 岐阜県
市区町村 揖斐郡揖斐川町
設立年 1946年
資本金 1億円
売上 -
従業員数 190名
URL https://www.seinokensetsu.jp/
主要取引先 -

会社概要

岐阜県を中心に建築・土木・舗装工事を行う総合建設会社。道路、橋梁、ダムを手掛ける「土木事業」、官公庁施設、工場、ビルの建設に携わる「建築事業」、道路の維持補修を行う「舗装事業」、太陽光エネルギーの提案からメンテナンスまで一貫したサービスを提供する「新エネ事業」4つの事業を柱に、創業から80年余り安定した事業基盤を築き、地域になくてはならない企業へと成長を遂げている。

会社の強み

岐阜県を中心に東海3県で一般住宅からダム建設まで幅広い建設技術を提供。長年にわたる実績と信頼が、官公庁から請負う工事受注の継続や、住宅建築を提供した顧客からの紹介率向上に繋がり、県内でトップクラスの施工実績を誇る。建設業と並行して行う新エネルギー事業やデベロッパー事業も好調な業績を残しており、安定経営を実現している。

今後の展開

時代とともに大きく変化していく建設業界において、建物に限らず求められるニーズの変化に対応できる組織を目指す。「過去の延長線上に未来はない、常に変化に対応できる企業になる」の社是のもと、自己の研鑽に励み、新しい技術への挑戦や社会情勢に即したサービスを提供していく。