株式会社KOALATech
  • 材料開発エンジニア
  • 福岡県
  • 400万円~900万円

世界初、有機半導体レーザーダイオード技術の実用化を目的に設立された、九州大学発のスタートアップ企業。材料開発エンジニアとして、有機半導体レーザー用の新材料の開発を中心に取り組み、次世代技術を世界に向けて発信する企業の更なる発展を支えていただきます。

この企業の魅力・特徴 features

強み

有機半導体レーザー技術の開発により、様々な分野で可能性を拡げるスタートアップ企業。2025年には市場規模が1兆6千億円に達すると言われている生体認証技術をはじめ、マイクロディスプレイ、網膜投射型ディスプレイ、医療用光源など、より生体を意識したアプリケーションへの展開が期待されている。

成長
戦略

有機発光材料の設計や合成経験を有する人材を確保し、部門の体制強化に繋げる。また、スマートフォンメーカーや電機メーカーへのエンジニアリングサンプル販売、実装モジュール販売、ライセンスの取得による収益化を促進し、2023年には本格的な市場投入を目指す。

求める
人材に
ついて

高いコミュニケーションスキルを有し、異なるチームとも円滑に連携を図ることができる方。研究者や技術者と共に、従来のレーザー技術では実現できなかった新たな用途開拓に向けて、有機半導体をベースにした最新世代のレーザーダイオードモジュール開発に取り組んでいただきたい。

求人情報 job info

800x400
募集職種・ポジション 材料開発エンジニア
職種分類 技術系(電気・電子・半導体) > 設計・開発エンジニア(電気・電子・半導体)
仕事内容 有機電子材料の設計、合成、特性評価の専門知識を活かし、材料開発エンジニアとして下記業務をご担当いただきます。
■有機半導体レーザー用の新材料の開発
■高性能化、安定性向上を目指した有機半導体レーザー新規材料の高度な設計、合成、特性評価
■有機半導体レーザー材料の開発・製造のための試験・評価システムの開発支援
※デバイスチームや外部の共同開発パートナーと緊密に連携し、最高のデバイス性能を実現する新しい有機半導体レーザー技術の設計・開発を目指していただきます
想定年収 400万円~900万円
募集背景 部門強化に向けた人材確保
求める人物・スキル・経験 下記いずれかのご経験
■有機発光材料の設計・合成経験をお持ちの方
■レーザー色素や有機半導体材料の光物理学の知識、材料と有機電子デバイスの性能の相互作用を理解している方
【尚可】
■機EL材料やレーザー色素の研究分野で関連経験がある方
■化学・化学工学・材料科学または関連分野の修士以上の学位を有する方
■TOEICスコア600点以上の方
■成果を求められる環境で仕事をすることができ、優先順位の変更に柔軟に対応しつつ、仕事の締め切りを意識できる方
■コミュニケーションスキルを持ち異なるチームと連携を図れる方
■ドキュメンテーションスキルを持っている方
雇用形態 正社員
勤務地 福岡県福岡市
勤務時間(就業時間) 8:30~17:30(休憩60分)
時間外労働:有り(月平均20時間程度)※⽉20時間を超える残業代は追加で⽀給
契約期間 期間の定め無し
試用期間 6ヶ月(条件変更無し)
休日・休暇 ⼟、⽇、祝⽇
待遇・福利厚生・加入保険 社会保険完備、屋内原則禁煙(喫煙専⽤スペース設置)
住居手当など 通勤手当 等

企業情報 company info

800x400
企業名 株式会社KOALATech
業種・業界 メーカー > メーカー(電気・電子・半導体)
都道府県 福岡県
市区町村 福岡市
設立年 2019年
資本金 1億円
売上 -
従業員数 11名(役員3名含む)
URL https://koalatech.co.jp/JP/
主要取引先 -

会社概要

九州大学の研究センターにて、有機半導体レーザーダイオード(OSLD)技術の実用化を目的に設立された大学発のベンチャー企業。OSLDをレーザー光源として実用化し、高精細・フレキシブルディスプレイとして注目される有機EL素子(OLED)をはじめ、有機電子デバイスプラットフォームに高い互換性をもつレーザー光源を実現しており、有機半導体デバイス分野におけるユーザーへ新しいソリューションを提供している。

会社の強み

九州大学において世界初となるOSLDの原理実証に成功し、九州大学との間で関連特許の譲渡契約を締結。自社にて、OSLDを製品化するまでの一貫した研究開発体制を構築している。更に、特許網を確保しているため競合企業が存在しておらず、今後スマートフォンメーカーやOLEDパネルメーカーへ販路を拡大していく上で先駆的な立場を確保できる優位性を持つ。

今後の展開

現行の技術開発を管理統括するマネジメント人材や需要開拓、資金調達の専任人材を確保し、技術開発のスピードアップを図る。また、開発中の技術シーズと見込顧客の需要ニーズをシンクロさせることに人員のリソースを振り向け、2023年度には、本格的なマーケットインに向けたビジネスオペレーション基盤を確立する。