林建材株式会社
  • ショップ事業責任者(部長職)
  • 三重県
  • 500万円~850万円

建材・工具等を扱うプロショップの運営他、生コン製造、建機レンタル、車両整備工場・車検、住宅設備ショールームなど、建築関連の商材を総合的に取り扱う。既存店舗の営業戦略策定、新規店舗の出店戦略策定など、プロショップ事業の責任者をお任せしますので、プロショップの全国展開を目指して力を発揮してください。

この企業の魅力・特徴 features

強み

三重県内で3店舗、インターネットで2店舗を構えるプロショップでは、常時3万点を超えるアイテムを取り扱っており、顧客の様々なニーズに対応をしている。また、日々進化する技術・商品知識の習得はもちろんのこと、社員一人ひとりの人間力向上にも努めており、プロのみならず個人のお客様へも、安心と満足ができるサービスを提供している。

成長
戦略

建築分野においてワンストップサービスの提供ができるよう、時代とともに変化する顧客のニーズに対応できる商品・サービスを用意し続ける。また、プロショップは全国展開を目指しており、まずは既存プロショップ3店舗の経営戦略の見直し、インターネット販売の更なる推進で業績向上を図り、営業基盤を強化していく。

求める
人材に
ついて

若手社員が多く、多店舗展開のノウハウ・インターネット販売のノウハウが社内では不足している。ご自身が培ってきた多店舗展開・店舗運営のノウハウを存分に活かし、プロショップを運営・展開していただきたい。経営幹部として長期に渡って社を牽引していただけることを期待している。

代表からのメッセージ message

代表取締役 林 健一郎の写真

代表取締役 林 健一郎

私たちは創業以来、「お客様起点の発想で考え行動すること」を理念とし、安心と満足を提供することで、お客様、社員、そして地域の皆様との信頼の輪を拡げていくことを企業原点としています。

現在私たちが取り扱う商品は日々進化し、また私たちを取り巻く環境は複雑で変化の激しい時代ではありますが、商品知識の習得はもちろんのこと、社員の人間力を向上させることで、今後もさらに信頼の輪を拡げるべく努力してまいります。

求人情報 job info

800x400
募集職種・ポジション ショップ事業責任者(部長職)
職種分類 コンサルタント系 > 戦略コンサルタント
仕事内容 プロショップの責任者として、出店戦略の策定、出店準備、出店後の運営
想定年収 500万円~850万円
募集背景 社内に適正人材が不足しているため
求める人物・スキル・経験 ■多店舗展開、店舗運営の実績があり責任者としてチームをまとめれること
■十分な経験と素養を備え、10年以上勤務できること
雇用形態 正社員
勤務地 三重県鈴鹿市
勤務時間(就業時間) 8:00~17:00(休憩75分)
時間外労働:有(月平均20時間)
契約期間 期間の定めなし
試用期間 3ヶ月(条件変更無し)
休日・休暇 101日(隔週土、日、年末年始7日、GW、夏季休暇4日)
待遇・福利厚生・加入保険 雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金
住居手当など -

企業情報 company info

800x400
企業名 林建材株式会社
業種・業界 流通・小売 > 小売
都道府県 三重県
市区町村 鈴鹿市
設立年 1969年
資本金 8,000万円
売上 32億5,100万円
従業員数 75名
URL www.promarthayashi.co.jp
主要取引先 地元建設業者

会社概要

1966年の創業以来、「お客様起点の発想で考え行動すること」を理念とし、建材卸、生コン製造、建機レンタル、車両整備工場・車検、住設ショールームなど、住宅、建築資材関連の商材を総合的に取り扱っている。
また、日々進化する商品に合わせた商品知識の習得はもちろんのこと、社員の人間力向上に努め、プロの方のみならず、個人のお客様も、安心と満足ができるサービスを提供している。
現在は、三重県内にて、建材プロショップ「プロマートハヤシ」を3店舗運営しており、更に、インターネット販売の分野にも参入、全国進出の模索など、更なる多店舗展開を念頭に営業している。

会社の強み

地元鈴鹿において多数の取引先を持っているため、多店舗展開への基盤が確保できている。
グループ企業に西口建工(総合建設業 鈴鹿市上位ランク)があるほか、生コン製造販売、各種建機レンタル、販売を通して、社会インフラや街のランドマークなどの建設や整備に携わることができる。
また、道具・工具資材館 プロマートハヤシでは、ワンストップサービスを目指し、お客様のニーズに合わせた約3万点の在庫を持っている。

今後の展開

プロショップの全国進出、インターネット販売の推進により多店舗展開を図るとともに、県内の既存3店舗については経営戦略の見直しを行い更なる業績向上を目指す。そのために、店舗運営及びネット販売のノウハウを備えた人材を採用し、実店舗・ネット販売における経営戦略の策定と実行、出店先の現地社員に対するスキル・ノウハウの指導を行うことで事業基盤を強化していく。