- 工事部建築（課長クラス）
- 三重県
- 500万円～900万円
三重県内の公共土木工事をはじめ、自由設計の家づくりを基本に、住宅や公共施設の建築まで幅広く手掛ける総合建設会社。建築工事部の課長として、現場の業務効率化に取り組み、快適な住環境づくりのために、豊富なスキルを発揮していただきます。
この企業の魅力・特徴 features
強み
顧客の「想い」を実現へと近づける自由設計を強みに、ひとつひとつのニーズを細かく抽出し、暮らしに密着した住宅建築・リフォームを得意とする。住宅のみならず、多様な公共施設などにも対応し、県内において多くの施工実績を残しており、地域からも多くの信頼を獲得している。
成長
戦略
発注量や受注量が順調に増えている中、それに伴う、熱意ある現場従事者の確保が重要になっている。そのためにも、2020年7月に竣工した新社屋への移動をきっかけに、働き方改革の充実も進めていき、より働きやすい環境・現場の創出へと努め、既存社員の更なるスキルアップや新規社員の受け入れ態勢を整えていく。
求める
人材に
ついて
建築に関する十分な知識を持っており、自身が持つ役割と真摯に向き合い、ひとつの仕事も最後まで手を抜かずにやりきる気概のある方。人の思いに寄り添うことができ、顧客の理想を実現させるため、隅々まで行き届いたサービスの提供を徹底して行える方。
代表からのメッセージ message
代表取締役 近藤 隆男
私達の使命は、企業としての永続的な成長と共に地域社会の更なる発展に貢献することです。
その目標に向って、全従業員の知識・技能を結集し誠実な施工をすることを日々努力し続けていきます｡
求人情報 job info
| 募集職種・ポジション | 工事部建築（課長クラス） |
|---|---|
| 職種分類 | 技術系（建築・設備・土木・プラント） ＞ その他、技術系（建築・設備・土木・プラント） |
| 仕事内容 | 建築工事の管理業務をお任せします。 ■建築業務の効率化推進 ■建築工事の施工管理 ■新技術・顧客のニーズに対応できる技術開拓 ■快適な住環境づくりのための提案 など |
| 想定年収 | 500万円～900万円 |
| 募集背景 | 社内改革に伴う人材の募集 |
| 求める人物・スキル・経験 | ■土木関係の工事経験がある方 ■設計技術に関する資格・能力をお持ちの方 ■施工管理技士2・1級の資格を有する方、もしくは、資格取得に積極的に取り組める方 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | 三重県伊勢市 |
| 勤務時間（就業時間） | 8：00～18：00（休憩120分） 時間外労働 有り（月平均20時間） |
| 契約期間 | 期間の定め無し |
| 試用期間 | 無し |
| 休日・休暇 | 年間休日105日（土日他休）※雨天等により休日有り ※会社カレンダーに準ずる 年末年始、夏季休暇、GW有り、年次有給休暇有り |
| 待遇・福利厚生・加入保険 | 社会保険完備、退職金制度（勤続5年以上） |
| 住居手当など | 通勤手当（実費支給） |
企業情報 company info
| 企業名 | 株式会社近藤建設 |
|---|---|
| 業種・業界 | 建築・不動産 ＞ 建築・土木 |
| 都道府県 | 三重県 |
| 市区町村 | 伊勢市 |
| 設立年 | 1979年 |
| 資本金 | 3,600万円 |
| 売上 | 8億円 |
| 従業員数 | 20名 |
| URL | http://www.expert-kondo.co.jp/ |
| 主要取引先 |
会社概要
事業開始から右肩上がりに売上高を伸ばしている総合建設業者。
「快適な動線」「バランスのとれた空間設計」「建物細部へのこだわり」で最適なライフスタイルを提供する住宅建築・リフォームや、高度な技術・工法を活かしたスピーディーかつ堅実な施工で行う一般道路の建設・下水道整備などの土木工事など、「まごころのこもった地域密着型」の基本姿勢で多くの実績を積み重ね、地域社会の発展に貢献を続けている。
会社の強み
三重県建設業者格付け・伊勢市建設工事入札資格者格付では共にAランクに格付けされており、近年では国土交通省、農林水産省、水資源機構などの大きな工事受注も増えている。
また、建設業界ではいまだ普及率が低い完全週休二日制の導入を始めとした休日の確保、資格取得費用負担などステップアップ支援制度の充実、他にも資格手当や昇給・昇格のための人事評価制度など、従業員を第一に考えた働きやすい環境の整備に注力している。
今後の展開
現在、工事量や受注獲得高は順調に増えており、現場従事者の確保を課題としている。中でも、受注工事の大規模化・高度化に対応するための1級技術者と現場作業員が不足しており、既存社員への教育によるスキルアップでも対応を進めていくが、経験豊富な人材の増員を優先的に行う。
また、将来的には公共工事の減少が予想される中で、リフォームや不動産事業に注力するほか、新分野の開発も進めていく。