株式会社カナン・ジオリサーチ
- 技術課長クラス候補
- 愛媛県
- 500万円～700万円
「愛ある技術で社会貢献」の想いを胸に、新技術の研究開発に注力する社会インフラのコンサルタント。ご自身の道路・地質調査に関する知識を活かし、技術課長候補として部門を支えていただき、地域の安全管理に取り組んでいただきます。
この企業の魅力・特徴 features
強み
社会インフラの点検調査をより効率的に進めるため、自社にて技術研究所を設立。「路面下の声を聴く」をテーマに、既存技術と新技術を組み合わせ「地中レーダ3次元モバイルマッピングシステム」の実用化に成功。その他、海外へ向けた研究発表や大学との連携による開発など、積極的な技術開発に取り組んでいる。
成長
戦略
高度な技術資格や経験を有する人材を確保し、組織体制の強化を図ることで、今後受注していく案件の幅を拡げる。また、これからのビジョンとして、「調査業務からコンサルタント業務へ」「下請け主体事業から元請主体事業へ」の転換を進め、付加価値の高い技術提供を目指す。
求める
人材に
ついて
周囲との円滑なコミュニケーションを図り、前向きな思考と行動力をもって、リーダー的存在となりうる方。「愛」「志」「挑」から成るカナンスピリッツを共有し、社会貢献に携わる仕事にやりがいを感じながらインフラメンテナンスのエキスパートを目指す企業を支えていただきたい。
代表からのメッセージ message
代表取締役社長 篠原 潤
弊社は1993年の創業以来25年にわたり、物理探査という地質調査方法を用いて、あらゆる地下の状況を可視化してきました。
近年では、道路、トンネル、橋梁、港湾施設など社会インフラの老朽化に伴い、それらの施設・構造物の調査・診断業務が増加しています。弊社が得意とする事業分野は成長分野であり、弊社はさらなる成長の可能性を大いに秘めた会社だと思います。今後も、これまで培ってきた物理探査技術と最新鋭の探査機器を駆使し、また新技術や新システムの開発に取り組み、「愛ある技術で社会貢献」を胸に、皆さまのご要望に的確にお応えできるよう社員一丸となって全力を尽くします。
求人情報 job info
| 募集職種・ポジション | 技術課長クラス候補 |
|---|---|
| 職種分類 | 技術系（建築・設備・土木・プラント） ＞ その他、技術系（建築・設備・土木・プラント） |
| 仕事内容 | 技術課長として、部門を支えていただきます |
| 想定年収 | 500万円～700万円 |
| 募集背景 | 企業発展を牽引する人材の確保及び組織体制強化 |
| 求める人物・スキル・経験 | ■RCCM（道路部門）の資格取得者 ※今後技術士（道路）の資格取得に向けて意欲的な方 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | 愛媛県、福岡県（応相談） |
| 勤務時間（就業時間） | 8：30～17：30（休憩時間60分） ※早朝出勤、深夜出勤、出張あり 時間外労働：有り（月平均27時間程度） |
| 契約期間 | 期間の定め無し |
| 試用期間 | 2ヶ月（条件変更無し） |
| 休日・休暇 | 年間休日105日程度（基本土日祝祭日※会社カレンダーあり） |
| 待遇・福利厚生・加入保険 | 社会保険完備、財形貯蓄、退職金制度（勤続3年以上） |
| 住居手当など | 役職手当、資格手当、家族手当、住宅手当、非喫煙手当、地域手当、通勤手当等 |
企業情報 company info
| 企業名 | 株式会社カナン・ジオリサーチ |
|---|---|
| 業種・業界 | 建築・不動産 ＞ 建築・土木 |
| 都道府県 | 愛媛県 |
| 市区町村 | 松山市 |
| 設立年 | 1993年 |
| 資本金 | 1,000万円 |
| 売上 | - |
| 従業員数 | 41名 |
| URL | http://canaan-geo.jp/ |
| 主要取引先 | - |
会社概要
物理探査による地質調査を中心に、インフラ構造物の点検、測量・海洋調査、コンクリート診断など、社会インフラの維持を担うコンサルタント企業。愛媛県本社を中心に、東京・福岡・茨城・札幌・神戸に支店、営業所を設け順調に事業を拡大しており、創業以来培ってきた技術と、最新のシステムにより地域の安全を守りながら成長を続けている。
会社の強み
培ってきた探査技術に加え、3次元空間情報や人工知能を使った自動解析システムをかけ合せ「探査技術×最新技術」のインフラメンテナンスシステムを実現し特許取得に成功。今後益々需要増が見込まれる社会インフラのメンテナンス業界にとって、革新的な技術を生み出し大きな影響を与えている。
今後の展開
日本が抱える老朽インフラの増加に立ち向かうべく、最新技術を積極的に取り入れ、技術向上を目指し自己研鑽に励む。「愛ある技術で社会貢献」の言葉を胸に、様々な角度から調査分析することで、災害や予期せぬ事故から人々を守り、インフラメンテナンス技術開発を通じて社会貢献を続けていく。