津田駒工業株式会社
  • 国内営業
  • 愛知県
  • 400万円~550万円

創業110年を超える繊維機械・工作機械関連装置のトップメーカー。国内営業担当として、愛知県をメインに中部地区における自社製工作機械関連装置の新規・既存顧客営業を担い、更なる売上向上と販路拡大に貢献いただきます。

この企業の魅力・特徴 features

強み

繊維機械・工作機械分野のリーディングカンパニー。常に最新の技術と製品の開発を続け、超高速ジェットルームや高性能サイジングマシンなどの繊維機械を世界60カ国以上へ提供。2014年グローバルニッチトップ企業100選に選定されているほか、高精度のNC円テーブルやマシンバイスを中心とした、様々な工作機械が世界各国で多様な用途に活用されている。

成長
戦略

炭素繊維の加工機械分野など、時代や顧客のニーズを捉えた事業の推進・新製品の開発に取り組むと共に、更なる事業拡大へ向け営業体制の強化を図る。中部地区の営業活動を担う、地元に根差した即戦力人材の確保により、顧客サービスの提供や拡販活動を促進し、販路の開拓・拡大および業績向上を目指していく。

求める
人材に
ついて

自社が掲げる社是・規範、方針のもと、企業の成長と自身の成長やスキルアップを目指す向上心を持って業務に取り組める方。これまで培ってきた経験・ノウハウ、円滑なコミュニケーションにより周囲との信頼関係を築き上げ、地域に根差した営業活動全般を担い、更なる販路の開拓・拡大にご活躍いただきたい。

求人情報 job info

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募集職種・ポジション 国内営業
職種分類 営業系 > 営業(法人向け)
仕事内容 中部地区の新規・既存顧客を直接訪問し、主に自社製工作機械関連機器(NC円テーブル)の販売・営業を行っていただきます。

※入社後、基礎教育(製品知識向上)のため、野々市工場にて3ヶ月程度の受入教育を実施する予定です。

【営業地域】
■中部地区(愛知県をメイン地区として、岐阜県、三重県、静岡県)
想定年収 400万円~550万円
募集背景 体制強化および人員補強のため
求める人物・スキル・経験 ■工作機械業界における営業経験(5年程度)
■普通自動車運転免許(AT限定可)
雇用形態 その他
勤務地 愛知県三河地区(刈谷市、安城市)
勤務時間(就業時間) 8:30~17:00(休憩時間45分 12:00~12:45)
時間外労働:有り(月平均10時間程度)
※営業部門はフレックスタイム制
(フレックスタイム 7:00~10:30・15:30~22:00、コアタイム10:30~15:00)
契約期間 中途採用の場合、試用期間中は定めのある雇用となり、その後期間の定めのない雇用へ移行します。
※現地採用(転勤無し)のため嘱託社員となりますが、雇用条件は正社員と同様となります。
試用期間 12ヶ月(条件変更無し)
休日・休暇 年間休日125日 土・日・祝祭日休
GW、夏季、年末年始、慶弔休暇、リフレッシュ休暇、有給休暇(入社半年経過後15日付与) など
待遇・福利厚生・加入保険 社会保険完備、賞与・昇給有り、退職金制度(勤続1年以上)、社員持株会、財形貯蓄制度、慶弔見舞金制度、永年勤続表彰、育児・介護休暇制度、受動喫煙対策(敷地内禁煙、喫煙場所有り) など
住居手当など 通勤手当(上限15,000円/月)、作業手当、営業手当 など

企業情報 company info

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企業名 津田駒工業株式会社
業種・業界 メーカー > メーカー(機械)
都道府県 石川県
市区町村 金沢市
設立年 1939年
資本金 123億1,654万円
売上 311億8,900万円
従業員数 838名(令和4年11月30日現在)
URL https://www.tsudakoma.co.jp/
主要取引先 -

会社概要

明治42年創業の産業機械メーカー。国内外に関連会社9社を有し、繊維機械・工作機械関連装置の開発製造・販売を中心に、コンポジット機械やロボットシステムインテグレーションなど、幅広い事業をグローバルに展開。常に最高の品質を目指して最新の技術と製品の開発を続け、顧客の高度な生産要求に応える製品を開発・提供している。

会社の強み

繊維機械と工作機械で培った技術力をもとに、2008年からは炭素繊維の加工機械分野にも進出し、日本初のCFRP(炭素繊維複合材料)自動積層機や高精度スリッター装置、ドレープ装置などを開発。航空宇宙産業・自動車産業を中心とした市場においてCFRP部品の生産や研究開発に貢献を果たし、実績を積み重ねている。

今後の展開

最高の品質と技術。それを生み出す人材・技能の蓄積。世界を俯瞰し、適応する変革力。110年以上自社が継承してきたこの精神をさらに発展させ、培ってきた価値の上にもう一段高い価値を創り上げ、ESGやSDGsに対する企業としての取り組みを積極的に進め、世界における持続可能な社会の成長に貢献していく。