- 新築営業部 課長またはその候補
- 岐阜県
- 400万円~700万円
明治20年創業。130年にわたり地域密着で家づくりを続け、岐阜県西濃地区にて注文住宅の着工実績No.1を誇る工務店。お客様の夢を具現化するサポート役として注文住宅に関する営業業務全般を行っていただくと共に、各支店長候補の育成など部門マネジメントもお任せします。
この企業の魅力・特徴 features
強み
明治20年の創業時より、お客様の幸せを第一に考えた家づくりに全社一丸となって取り組むことで、これまで2000組以上のお客様へ喜びを届け、岐阜県西濃地区においては10年連続で注文住宅着工棟数No.1の実績を誇る。どんな些細なことでも丹念に相談を承り、完成後も充実したアフターフォローを永年続けることで、全てのお客様へ安心できる暮らしを提供している。
成長
戦略
増加し続けるお客様からの引き合いに迅速・的確に応え続け、岐阜県No.1の工務店を目指す。そのためにも、新人育成や支店長候補の育成に注力することで体制の更なる充実を成し遂げ、エリア・支店の拡大を図る。
求める
人材に
ついて
トップの理念・ビジョン・考え方を理解し、自らのミッションとして実行ができる方。
そして、そのミッション達成のために周囲を牽引し、常に最善を尽くせるよう誠実に業務を遂行できる方。
求人情報 job info
募集職種・ポジション | 新築営業部 課長またはその候補 |
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職種分類 | 営業系 > 営業(個人向け) |
仕事内容 | 注文住宅アドバイザー ■注文住宅のお客様とのヒアリング、商談、契約、お引渡後のアフターメンテナンス ※飛込み営業は一切なし。来店して頂いたお客様の対応となります。 |
想定年収 | 400万円~700万円 |
募集背景 | 若手社員・次期責任者候補の育成が可能な、経験豊富な人材を確保したい |
求める人物・スキル・経験 | 【必須】 下記いずれかの経験のある方 ①他業種でも大学卒業後5~6年の営業経験がある方 ②住宅業界で数年の経験があり、新人育成にも尽力されてきた方 【歓迎】 ■FP2級以上の有資格者 ■宅地建物取引士の資格者 ■2級建築士以上の有資格者 |
雇用形態 | 正社員 |
勤務地 | 岐阜県岐阜市 |
勤務時間(就業時間) | 8:30〜17:30(休憩60分) 時間外労働有り(月20時間以内) |
契約期間 | 期間の定め無し |
試用期間 | 3ヶ月(条件変更無し) |
休日・休暇 | 年間休日 113日(週休2日制) |
待遇・福利厚生・加入保険 | 社会保険完備 |
住居手当など | 通勤手当、住宅手当(20,000円まで支給※遠方に一人暮らしの方対象)、資格手当(建築士※1級10,000円・2級5,000円、宅建5,000円) |
企業情報 company info
企業名 | 株式会社森住建 |
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業種・業界 | 建築・不動産 > 建築・土木 |
都道府県 | 岐阜県 |
市区町村 | 岐阜市 |
設立年 | 2002年 |
資本金 | 3,000万円 |
売上 | 19億円 |
従業員数 | 60人 |
URL | https://www.mori-juken.jp |
主要取引先 | - |
会社概要
創業より130年にわたり培ってきた経験と実績を基に、「お客様が笑顔で暮らせる場所・空間の創造」をコンセプトとして、注文住宅やリフォーム・リノベーションの設計・施工・販売を手掛けている。100人100通りの幸せが育つ家づくりを目指し、設計から引き渡し、アフターフォローまですべてを自社で担い、常にお客様に感動していただけるサービスを社員一丸となって考え実施している。また、より良い地域社会、福祉社会、循環形社会の実現を目指し、様々なボランティア活動を行っており、別法人においては介護事業(デイサービス)、接骨院の運営も行っている。
会社の強み
家づくりを通じて家族の笑顔と幸せをつくる事を企業の使命として、お客様が希望する「住まいの形・こだわり」の具現化に努めている。加えて、引渡し後10年間の長期保証・地盤保証・完成引渡し保証・毎年の訪問による点検サポートといった、住む人の幸せな暮らしがずっと続くような充実のアフターサービスを提供。これらの取り組みでお客様より多くの信頼を獲得しており、岐阜県西濃地区にて注文住宅施工実績No.1の実績を誇る。また、省エネルギー性能の優れた住宅に与えられる「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー表彰」で優秀賞を受賞するなど、新築・リフォーム共に様々な受賞歴も有している。
今後の展開
300年以上続く企業を目指し、積極的に人材育成、業務拡大(支店拡大・エリア拡大)に取り組むエネルギッシュな会社で有り続けたい。そのためにも、毎年4名~6名の新卒採用に加え、人材育成を担うことができる経験豊富な人材を増員採用することで組織体制の強化に努め、10名の事業責任者(経営者)の養成・輩出することで、時流に即した多角化経営を行っていく。