品川ファーネス株式会社
  • 総務事務 将来の管理職候補(総務室長クラス)
  • 茨城県
  • 400万円~700万円

創業60余年、工業窯炉の築炉建設工事・メンテナンス作業を手掛け、日本の基幹産業を支えてきた総合エンジニアリング企業。総務室業務からIT管理まで幅広い総務事務業務を担い、将来は管理職としてご活躍いただきます。

この企業の魅力・特徴 features

強み

工業窯炉の築炉建設工事・メンテナンス作業を軸に、鉄鋼業を支えている企業。豊富な経験と優れた技術を駆使し、耐火物を扱う高炉や熱風炉、転炉、コークス炉などあらゆる工業炉の大型建設工事から保全補修工事までを行い、高い信頼を獲得。また、築炉においては日本トップクラスの実績を誇り、設立以来、黒字経営を実現している。

成長
戦略

総務に関する豊富な知識と業務経験を有する人材の採用に取り組み、内部管理体制の強化を図るとともに、組織全体の対応力強化へと繋げていく。また、現場運営の基本方針として「安全先行」を掲げ、安全に対する意識や技術を共有しながら安全への認識向上を図り、安全・安心な職場づくりに努める。

求める
人材に
ついて

周囲の人々と積極的にコミュニケーションを図りながら良好な関係を築くとともに、自ら中心に立って部門を束ねていくことができる方。ご自身が培ってきた総務に関する豊富な経験・スキルを発揮しながら総務事務を担い、ゆくゆくは管理職としてご活躍いただきたい。

求人情報 job info

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募集職種・ポジション 総務事務 将来の管理職候補(総務室長クラス)
職種分類 管理部門系 > 総務
仕事内容 日本製鉄株式会社鹿嶋製鉄所内の同社事務所において、総務事務をご担当いただきます。
■総務室の業務 (間接部門としての業務全般)
■労務管理:勤怠管理、給与計算、就労規則改定
■契約請求:客先、協力会社との契約、請求業務
■調達関係:車両管理、資材発注と配布
■採用活動:現場作業員の採用活動(高卒新卒、中途、派遣)
■顧客対応:入構管理、管理部門との折衝
■原価管理:売上、原価、損益算定
■施設管理:事務所、独身寮の管理
■IT管理:PC・ネットワーク機器・ツールなどの導入維持
【勤務先】
※鹿島事業所総務室:日本製鉄株式会社の東日本製鉄鹿島地区構内(茨城県鹿嶋市光3)
想定年収 400万円~700万円
募集背景 事業拡大に向けた体制強化
求める人物・スキル・経験 【必須】
■PCのOfficeを使用し報告書や各種書類作成(Excel:算式スキル)
■普通自動車運転免許
【歓迎】
■総務や営業などでの間接業務経験
■コミュニケーション力のある方
雇用形態 正社員
勤務地 茨城県鹿嶋市 ※勤務先詳細は仕事内容欄に記載
勤務時間(就業時間) 8:00~16:30(休憩時間60分) ※1ヶ月単位の変形労働時間制を採用
時間外労働:有り(月平均15時間程度)
契約期間 期間の定め無し
試用期間 3ヶ月(条件変更無し)
休日・休暇 年間休日101日(日祝日休)、その他(月間職場スケジュールによる)、年末年始、年次有給休暇:入社時点5日 入社後半年後に追加で5日 最大20日
待遇・福利厚生・加入保険 社会保険完備、定年制(60歳)、再雇用(65歳)、賞与(年3回)※夏冬賞与+期末賞与(6月:業績連動)、昇給(1,000円~3,000円)、保養所あり、独身寮(ワンルーム)
住居手当など 通勤手当(実費支給 上限50,000円)、役職手当、扶養手当、引越手当、精勤手当、退職金あり(勤続3年以上)

企業情報 company info

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企業名 品川ファーネス株式会社
業種・業界 メーカー > メーカー(化学・素材)
都道府県 東京都
市区町村 大田区
設立年 1960年
資本金 5,000万円
売上 -
従業員数 264名
URL https://furnax.co.jp/
主要取引先 -

会社概要

1954年の創業以来、熱を扱う「炎」の技術と環境整備に関わる「クリーン」の技術を二本柱に、日本の産業界を支えてきたトータルエンジニアリング企業。各種工業窯炉の築炉建設工事・メンテナンス作業をはじめ、「ジャイアントバック®」や「脱臭設備装置」の設計・製作、事業関連機器の研究・開発などあらゆる事業を展開し、多様化する顧客ニーズに応えながら、更なる成長を目指し歩みを進めている。

会社の強み

「炎とクリーン」をテーマに掲げ、鉄鋼業界をはじめ非鉄業界や各地方自治体のごみ焼却炉など、幅広い分野の工業炉建設・メンテナンスを行うほか、粉塵から廃油まで吸引できる強力バキューム装置「ジャイアントバック®」や臭気を地域に拡散させない「脱臭装置」を自社開発し、作業環境の改善に貢献。また、業界の未来を担うため、よき職業人を育むことを使命とし、築炉技能高等訓練校を構え、築炉技能士を育成するほか研修・教育制度や資格取得奨励制度を導入するなどの取り組みを推進している。