株式会社KOALATech
  • 研究開発
  • 福岡県
  • 500万円~900万円

世界初、有機半導体レーザーダイオード技術の実用化を目的に設立された、九州大学発のスタートアップ企業。デバイス開発エンジニアとして、有機半導体レーザーのエンジニアリングと特性評価を中心にご担当いただき、最高のデバイス性能を実現する有機半導体レーザー技術の開発を目指していただきます。

この企業の魅力・特徴 features

強み

有機半導体レーザー技術の開発により、様々な分野で可能性を拡げるスタートアップ企業。2025年には市場規模が1兆6千億円に達すると言われている生体認証技術をはじめ、マイクロディスプレイ、網膜投射型ディスプレイ、医療用光源など、より生体を意識したアプリケーションへの展開が期待されている。

成長
戦略

有機電子デバイスのエンジニアリングや評価に関する経験を持つ人材を確保し、部門の体制強化に繋げる。また、スマートフォンメーカーや電機メーカーへのエンジニアリングサンプル販売、実装モジュール販売、ライセンスの取得による収益化を促進し、2023年には本格的な市場投入を目指す。

求める
人材に
ついて

高いコミュニケーションスキルを有し、異なるチームとも円滑に連携を図ることができる方。研究者や技術者と共に、従来のレーザー技術では実現できなかった新たな用途開拓に向けて、有機半導体をベースにした最新世代のレーザーダイオードモジュール開発に取り組んでいただきたい。

求人情報 job info

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募集職種・ポジション 研究開発
職種分類 技術系(電気・電子・半導体) > 設計・開発エンジニア(電気・電子・半導体)
仕事内容 有機エレクトロニクス分野の専門知識を持つデバイス開発エンジニアとして、下記業務をご担当いただきます。
■有機半導体レーザーの性能向上と動作安定性向上を目指した先進的な設計・エンジニアリング・特性評価
■有機半導体レーザモジュールの開発・生産に向けた試験・特性評価システムの開発支援
■材料開発チーム、また外部の共同開発パートナーと緊密に連携し、最高のデバイス性能を実現する新しい有機半導体レーザー技術の設計・開発
想定年収 500万円~900万円
募集背景 部門強化に向けた人材確保
求める人物・スキル・経験 下記いずれかのご経験
■有機電子デバイスのエンジニアリング・評価の経験
■有機半導体デバイスの製造プロセスに関する知識、プロセスとデバイス性能の相互作用を理解している方
■エレクトロルミネッセンスデバイスの試験・評価スキル、電気・光学測定の知識・経験
【尚可】
■光工学・電子工学・応用物理学に関連する研究で修士以上の学位を有する方
■TOEICスコア600点以上
■成果を求められる環境で仕事をすることができ、優先順位の変更に柔軟に対応しつつ、仕事の締め切りを意識できる方
■コミュニケーションスキルを持ち異なるチームと連携を図れる方
■ドキュメンテーションスキルを持っている方
雇用形態 正社員
勤務地 福岡県福岡市
勤務時間(就業時間) 8:30~17:30(休憩60分)
時間外労働:有り(月平均20時間程度)※⽉20時間を超える残業代は追加で⽀給
契約期間 期間の定め無し
試用期間 6ヶ月(条件変更無し)
休日・休暇 ⼟、⽇、祝⽇
待遇・福利厚生・加入保険 社会保険完備、屋内原則禁煙(喫煙専⽤スペース設置)
住居手当など 通勤手当 等

企業情報 company info

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企業名 株式会社KOALATech
業種・業界 メーカー > メーカー(電気・電子・半導体)
都道府県 福岡県
市区町村 福岡市
設立年 2019年
資本金 1億円
売上 -
従業員数 11名(役員3名含む)
URL https://koalatech.co.jp/JP/
主要取引先 -

会社概要

九州大学の研究センターにて、有機半導体レーザーダイオード(OSLD)技術の実用化を目的に設立された大学発のベンチャー企業。OSLDをレーザー光源として実用化し、高精細・フレキシブルディスプレイとして注目される有機EL素子(OLED)をはじめ、有機電子デバイスプラットフォームに高い互換性をもつレーザー光源を実現しており、有機半導体デバイス分野におけるユーザーへ新しいソリューションを提供している。

会社の強み

九州大学において世界初となるOSLDの原理実証に成功し、九州大学との間で関連特許の譲渡契約を締結。自社にて、OSLDを製品化するまでの一貫した研究開発体制を構築している。更に、特許網を確保しているため競合企業が存在しておらず、今後スマートフォンメーカーやOLEDパネルメーカーへ販路を拡大していく上で先駆的な立場を確保できる優位性を持つ。

今後の展開

現行の技術開発を管理統括するマネジメント人材や需要開拓、資金調達の専任人材を確保し、技術開発のスピードアップを図る。また、開発中の技術シーズと見込顧客の需要ニーズをシンクロさせることに人員のリソースを振り向け、2023年度には、本格的なマーケットインに向けたビジネスオペレーション基盤を確立する。