株式会社KOALATech
  • 有機レーザー R&Dマネージャー
  • 福岡県
  • 応相談

世界初、有機半導体レーザーダイオード技術の実用化を目的に設立された、九州大学発のスタートアップ企業。研究開発マネージャーとして、有機半導体レーザーにおける新材料の開発から、試作品・モジュールのエンジニアリングまで、R&Dチームのマネジメント業務に取り組んでいただきます。

この企業の魅力・特徴 features

強み

有機半導体レーザー技術の開発により、様々な分野で可能性を拡げるスタートアップ企業。2025年には市場規模が1兆6千億円に達すると言われている生体認証技術をはじめ、マイクロディスプレイ、網膜投射型ディスプレイ、医療用光源など、より生体を意識したアプリケーションへの展開が期待されている。

成長
戦略

有機ELや有機エレクトロニクスに関する研究開発経験を持つ人材を確保し、開発部門の体制強化に繋げる。また、スマートフォンメーカーや電機メーカーへのエンジニアリングサンプル販売、実装モジュール販売、ライセンスの取得による収益化を促進し、2023年には本格的な市場投入を目指す。

求める
人材に
ついて

社会に大きな影響を与える新技術の開発に携わることに誇りを持ち、状況に応じた適切な指示とチームの方向性を示すことができる方。開発技術をいかに顧客の製品に組み込むかを考え、開発段階から事業化達成とビジネス推進を意識したマネジメントを行っていただきたい。

求人情報 job info

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募集職種・ポジション 有機レーザー R&Dマネージャー
職種分類 技術系(電気・電子・半導体) > その他、技術系(電気・電子・半導体)
仕事内容 有機半導体レーザーの新材料の開発から、試作品やモジュールのエンジニアリングに至るまで研究開発におけるプロジェクトマネジメントをお任せします。
■研究者、エンジニア、技術スタッフからなる多様なスキルから成るR&Dチームのマネジメント
■技術指導、R&D計画で要求されたタスクにR&Dチームのメンバーをアサインすること
■ スケジュール通りにマイルストーンを達成するための進捗状況のモニタリングと活動全体の調整
■ 研究開発チームの予算と個人目標の管理と見直し
■ 製品(材料、試作品、モジュール)の定義
■ 知財創出・戦略のマネジメント支援
想定年収 応相談
募集背景 部門強化に向けた人材確保
求める人物・スキル・経験 【必須】
■ 有機ELまたは有機エレクトロニクスにおける研究開発経験
■ R&Dにおけるプロジェクト・マネジメント経験
■ チームマネジメント経験
■ 英会話能力
【歓迎】
■ 光工学、電子工学、応用物理学、または関連分野の専門知識を有する方
■ 半導体レーザデバイスや関連する光科学の知識がある方
■ 有機半導体材料・デバイスの理解と市場ニーズの理解
■ 知財問題に精通しており、知財生成・戦略のマネジメントに貢献できる方
■ ビジネスレベルの英会話能力
雇用形態 正社員
勤務地 福岡県福岡市
勤務時間(就業時間) 8:30~17:30(休憩60分)
契約期間 期間の定め無し
試用期間 6ヶ月(条件変更無し)
休日・休暇 ⼟、⽇、祝⽇
待遇・福利厚生・加入保険 社会保険完備、屋内原則禁煙(喫煙専⽤スペース設置)
住居手当など 通勤手当 等

企業情報 company info

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企業名 株式会社KOALATech
業種・業界 メーカー > メーカー(電気・電子・半導体)
都道府県 福岡県
市区町村 福岡市
設立年 2019年
資本金 1億円
売上 -
従業員数 11名(役員3名含む)
URL https://koalatech.co.jp/JP/
主要取引先 -

会社概要

九州大学の研究センターにて、有機半導体レーザーダイオード(OSLD)技術の実用化を目的に設立された大学発のベンチャー企業。OSLDをレーザー光源として実用化し、高精細・フレキシブルディスプレイとして注目される有機EL素子(OLED)をはじめ、有機電子デバイスプラットフォームに高い互換性をもつレーザー光源を実現しており、有機半導体デバイス分野におけるユーザーへ新しいソリューションを提供している。

会社の強み

九州大学において世界初となるOSLDの原理実証に成功し、九州大学との間で関連特許の譲渡契約を締結。自社にて、OSLDを製品化するまでの一貫した研究開発体制を構築している。更に、特許網を確保しているため競合企業が存在しておらず、今後スマートフォンメーカーやOLEDパネルメーカーへ販路を拡大していく上で先駆的な立場を確保できる優位性を持つ。

今後の展開

現行の技術開発を管理統括するマネジメント人材や需要開拓、資金調達の専任人材を確保し、技術開発のスピードアップを図る。また、開発中の技術シーズと見込顧客の需要ニーズをシンクロさせることに人員のリソースを振り向け、2023年度には、本格的なマーケットインに向けたビジネスオペレーション基盤を確立する。