- 教育・人事専門職
- 愛媛県
- ~600万円
ITの利便性を普及し新たな価値を創出するべく、コールセンターやビジネス企画設計など様々なスタイルの事業展開を行う企業。コールセンター業務における人材教育・人事専門担当として、状況に適した人材教育の仕組み作りに取り組み、業容拡大に向けた体制強化に貢献していただきます。
この企業の魅力・特徴 features
強み
大手メーカーやITベンダーなどへの導入実績を持つ、独自のサービス商品「ITなんでも相談し放題サービス」の提供を軸に、人とITの繋がりに着目したコールセンター事業を展開。顧客の悩み事を解決まで導く徹底したサポート体制により、国内トップクラスの顧客満足度を誇っている。
成長
戦略
コールセンター事業の更なる展開拡大に向けて、同業種・同業界での豊富な経験を持つ人材の確保に取り組み、マネジメント体制の強化や積極的な人材育成の展開へ取り組む。事業体制の強化により、より充実したサービス提供を目指し、多くの需要に対応できるような事業成長を果たしていく。
求める
人材に
ついて
コミュニケーション力に優れており、周囲を広く見渡しながら、一人ひとりそれぞれの目線に合わせた柔軟な対応・対話ができる方。自身が培ってきたノウハウと経験を活かして、社内状況に合わせた適切な人材育成・教育の仕組み作りに取り組み、積極的な導入・推進を目指していただきたい。
代表からのメッセージ message
代表取締役 CEO 二宮 徳仁
インターネットを通じて人や仕事が繋がり、世界が広がる可能性を人々へ伝えたい。その念いを込めてWONS（World Office Network Service）を創業しました。
誰もがITの利便性をより身近に感じていただけるサポートサービスで、人々の生活をより豊かにしたい。その精神を全社員の共通ミッションとしています。
これから2025年に向けて、市場環境やビジネス形態は大きく変わるため、2021年はシステム全体を見直す期間にして、基幹システムのDX化に取り組んでいます。守備を整えながら、WONS発展のため必要な投資を行ない、新しい仕事のあり方、新しい市場開拓の実現を目指しています。
求人情報 job info
| 募集職種・ポジション | 教育・人事専門職 |
|---|---|
| 職種分類 | 管理部門系 ＞ 人事（採用・労働・教育など） |
| 仕事内容 | コールセンター業務の教育・人事担当としてご活躍ください。 ■若手人材の育成・研修対応 ■社内における人材教育の仕組みづくり推進 |
| 想定年収 | ~600万円 |
| 募集背景 | 体制強化に向けた経験人材の確保 |
| 求める人物・スキル・経験 | ■コールセンター業界での勤務経験をお持ちの方 ■人材育成および教育に関するノウハウをお持ちの方 ■様々な人と円滑にコミュニケーションができる方 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | 愛媛県宇和島市 または 松山市 |
| 勤務時間（就業時間） | 9:00~18:00 または 10:00~19:00（休憩時間60分） ※完全シフト制（ローテーションによる） 時間外労働：有り |
| 契約期間 | 期間の定め無し |
| 試用期間 | 3ヶ月（条件変更無し） |
| 休日・休暇 | 年間休日105日（毎月8日お休み） 年末年始休暇、有給休暇 |
| 待遇・福利厚生・加入保険 | 社会保険完備 |
| 住居手当など | 通勤手当（~10,000円）、特別手当（毎月、成績優秀者対象）、食事費用補助 |
企業情報 company info
| 企業名 | 株式会社ウォンズ |
|---|---|
| 業種・業界 | IT・インターネット・ゲーム ＞ その他 |
| 都道府県 | 愛媛県 |
| 市区町村 | 宇和島市 |
| 設立年 | 2000年 |
| 資本金 | 1,300万円 |
| 売上 | ‐ |
| 従業員数 | 71名 |
| URL | https://www.wons.co.jp/ |
| 主要取引先 | - |
会社概要
ITに特化したコールセンター事業の展開を軸に、IT分野におけるサポートサービスの提供を行う企業。「ITを通して全世界のクライアント企業の存在価値を創造します」をビジョンに、ビジネス企画設計事業の展開にも注力しており、ITを通じた企業価値の創造へ積極的に取り組み続けている。
会社の強み
優れた実績を持つコールセンター事業の他、様々な業界・分野での新規事業立ち上げ支援を行う、ビジネス企画設計事業の展開にも注力。また、2020年にはベトナムのハノイに子会社を設立し、世界のビジネス業界の中でも活躍できる企業として、海外を視野に入れた事業拡大への取り組みを進めている。
今後の展開
今後変化を続ける市場環境やビジネス形態に対応していくためにも、経営全体およびシステム全体の見直しに努め、更なる企業成長へ備えた体制強化の促進を図る。また、世界を視野に入れた新規事業の進展と、新規市場の開拓へ積極的に取り組み、企業で掲げるビジョンの達成を目指していく。